4人育児の年間行事費用シミュレーション｜七五三・入学・成人式の波をならす

「今月はやけに出費がかさむな」と思ったら、七五三と入学準備が同じ月に重なっていた——僕の家では、こういうことが本当によく起きます。4人の子どもを一人で育てていると、進学・卒業・七五三・成人式といった人生の節目イベントが、まるで示し合わせたかのように同じ年、時には同じ月にぶつかってくるのです。

今日は、個人事業主として20年、投資家として20年、資産形成と向き合ってきた僕の実体験も交えながら、「子どもの年間行事費用」がどれくらいの規模で、どんな波を描くのか、そしてその波をどう乗りこなせばいいのかを、できるだけ具体的な数字で整理していきます。単発のイベントごとの相場だけでなく、4人分が重なったときに家計にどんな衝撃が走るのか、そしてその衝撃を吸収するための資金の置き場所まで、実務目線でひとつずつ見ていきます。

子どもの成長イベント費用の相場一覧

まず、子どもが生まれてから成人するまでに発生する主要なイベントと、その費用相場を一覧にまとめました。地域や家庭の方針によって差はありますが、僕自身が4人分で実際に支払ってきた金額とも大きくズレていません。

こうして並べてみると、単発で見れば「なんとかなる金額」に見えるものが多いのですが、これが4人分×複数年にまたがって発生するとなると、話は変わってきます。特に大学入学の初年度納付金は、僕の家でも一番の山場でした。入学金・授業料・施設費を合わせると、国公立でも80万円前後、私立の理系だと150万円を超えることもあります。

また、この相場表はあくまで「中央値に近い目安」であり、公立か私立か、制服が指定されているかどうか、部活動が運動系か文化系かによっても実際の金額は大きくぶれます。たとえば中学校入学の場合、制服・体操着・上履き・通学カバンだけなら10万円前後で収まることが多いのですが、そこに柔道着や吹奏楽の楽器レンタル代などが加わると、20万円を超えることも珍しくありません。僕は子どもが中学に上がるたびに、入学説明会でもらう「準備品リスト」を早めに確認し、部活動決定前の3月中に必要最低限のものだけを揃え、部活動用品は入部が決まってから買い足す、という順序を守るようにしています。これだけでも無駄な出費をかなり減らせます。

公立と私立で生じる費用差

幼稚園から高校までのあいだで、公立と私立のどちらを選ぶかによっても、行事に付随する費用は大きく変わります。私立の幼稚園や小学校では、入園・入学時に施設維持費や制服・指定用品代がまとめて請求されることが多く、公立に比べて初年度の負担が数十万円単位で上乗せされるケースも珍しくありません。さらに、私立では遠足や修学旅行の行き先が海外になるなど、行事そのものの単価が高く設定されていることもあります。4人分となると、この選択の違いが積み重なって総額に大きな差を生むため、進路選択の段階で「学費」だけでなく「行事関連費用」も含めた総額で比較する視点を持っておくことをおすすめします。

4人いると「イベントが重ならない年がない」構造

兄弟が1人であれば、七五三→入学→卒業→成人式という流れは、それぞれ数年おきに1回ずつ、いわば「単発の波」として処理できます。ところが子どもが4人いると、年齢差の取り方次第で、複数のイベントが同じ年に重なるケースが頻発します。

仮に、子ども同士の年齢差がそれぞれ2〜3歳程度の4人きょうだいだとすると、次のようなことが起こります。

年齢差3歳の4人家族で起こる「重なり」の一例

特に恐ろしいのが2つ目の年です。年齢差が3歳きっちりだと、上の子が大学に入るタイミングで、下の子たちの入学がすべて連動して1つずつ繰り上がり、結果として「入学ラッシュの年」が生まれます。この年だけで、大学の初年度納付金(約100万円)+高校入学準備(約20万円)+中学入学準備(約15万円)+小学校入学準備(約10万円)と、合計145万円前後が一気に必要になる計算です。

年齢差のパターンによって「重なり方」は変わる

興味深いのは、兄弟姉妹の年齢差によって、この重なりの起こりやすさが変わってくる点です。日本の学校制度は「小学校6年・中学校3年・高校3年」という区切りになっているため、年齢差が3の倍数(3歳・6歳など)に近いきょうだいがいると、入学や卒業のタイミングが繰り返し同じ年に揃いやすくなります。逆に年齢差が2歳や4歳など3の倍数からずれていると、重なりの頻度はやや下がりますが、その代わり「毎年何かしらのイベントがある」状態が続きやすくなります。どちらが良い悪いという話ではなく、自分の家の年齢差がどちらのタイプに近いかを把握しておくと、資金計画の立てやすさが変わってきます。

僕自身、実際にこれに近い状況を経験しました。年によって出費がゼロに近い「凪の年」と、100万円を超える「嵐の年」が交互にやってくる。これが4人育児における行事費用の最大の特徴だと感じています。

年間費用シミュレーション:凪の年と嵐の年の差

もう少し具体的に、10年間のシミュレーションを組んでみましょう。4人の子どもの年齢を、生まれた年からそれぞれ2歳・5歳・8歳・11歳とし、七五三・入学・卒業・成人式などのイベントを機械的に当てはめると、年ごとの行事費用は以下のように波打ちます。

この表からわかる通り、10年間の合計は約221万円、年平均では22万円程度です。しかし「平均」という数字は、この場合ほとんど意味を持ちません。ある年は1万円、別の年は120万円。この振れ幅こそが、4人育児の行事費用の本質だからです。平均値だけを見て「月1.8万円くらい積み立てておけば大丈夫」と考えてしまうと、嵐の年に確実に資金がショートします。

僕が実際に「嵐の年」を経験したときに痛感したのは、行事費用は待ったなしで発生するという点です。大学の入学金の振込期限、制服の採寸・発注期限、七五三の写真スタジオの予約期限は、こちらの家計事情に合わせて延びてくれるわけではありません。つまり、平均でならした金額を月々積み立てておくだけでは足りず、嵐の年が来る前に、その年に必要な金額をあらかじめ手元に用意しておく計画性が求められます。

波をならす積立の考え方:専用口座とNISAの使い分け

この「凪と嵐」の波を乗り切るために、僕が実践してきたのは、行事費用を目的別に3層に分けて管理する方法です。

1. 行事費用専用口座(現金・普通預金)

直近1〜3年以内に確実に発生することがわかっているイベント(七五三・入学・卒業など)の費用は、値動きのある資産で持つべきではありません。僕は子ども名義とは別に「行事費用専用口座」を作り、毎月一定額を機械的に振り込んでいます。目安としては、月1万円×子どもの人数分、つまり4人なら月4万円を積み立てておくと、10年間で480万円になり、先ほどのシミュレーションの合計額221万円を十分にカバーできる計算です。この専用口座は、生活費用の口座や生活防衛資金とは完全に分けておくことが重要です。同じ口座で管理してしまうと、月々の残高の増減だけを見て「今月は余裕がある」と錯覚し、うっかり行事費用に手をつけてしまうリスクがあるからです。

2. NISA(つみたて投資枠)は「5年以上先」の分に限定

大学進学費用のように、10年以上先に発生することがわかっている大きな出費については、NISAのつみたて投資枠を使って運用しながら備えるのが合理的だと考えています。ただし僕が徹底しているのは「使う時期が5年以内に迫ったら、少しずつ現金化して専用口座に移す」というルールです。相場が下がっているタイミングで入学金の支払いが重なると、目も当てられません。投資枠は「時間を味方につけられる部分」だけに使う、というのが僕の基準です。

3. 学資保険は「強制力」を買うための選択肢

学資保険については、利回りだけで見ればNISAに劣ることが多いのが実情です。ただ、僕自身は「毎月強制的に引き落とされる仕組み」に一定の価値を感じており、貯蓄が苦手なご家庭であれば、大学入学費用の一部を学資保険でカバーし、残りをNISAと専用口座で補うハイブリッド運用も現実的な選択肢だと考えています。

この3層構造のポイントは、「いつ使うお金か」で置き場所を決めることに尽きます。行事費用は名目こそバラバラですが、資金管理の観点で見れば「1〜3年以内に確実に出ていくお金」という一点で共通しています。この共通点に気づいてからは、七五三用・入学用・卒業用と細かく口座を分ける必要はなく、ひとつの専用口座にまとめて、都度用途を記録しておくだけで十分だと考えるようになりました。

月々の積立額を「子どもの人数×年齢構成」で決める

積立額を決めるとき、僕は「4人だから単純に4倍」とは考えず、その年に何歳の子が何人いるかを踏まえて、翌年以降に控えるイベントの規模から逆算するようにしています。たとえば下の表のように、直近3年間に発生が見込まれるイベントの合計額を36ヶ月で割ることで、月々の目標積立額が具体的に見えてきます。

このように「今後3年間で何が起きるか」を先に洗い出し、そこから逆算して月額を決める方法だと、平均値だけを見て積立額を決めるより、実際の資金需要とのズレが小さくなります。特に大学入学が近づいている期間は、月3万円を超える積立が必要になることもあるため、そのタイミングでは他の支出を一時的に見直すなど、家計全体でのメリハリも意識しています。

写真撮影とお祝い金にまつわる慣習的な費用

行事費用というと衣装代や入学準備金に目が行きがちですが、意外と見落としがちなのが「記念撮影」と「お祝い金・お返し」の慣習費用です。

写真撮影の相場

七五三の写真撮影は、スタジオでの撮影+衣装レンタル+アルバムのセットで2万円〜6万円程度が相場です。前撮り・当日撮影の両方を頼むと、さらに費用がかさみます。成人式の前撮りになると、振袖レンタルとのセットプランで10万円〜25万円程度になることも珍しくありません。僕は4人分すべてで同じ写真館を使うことで、複数人割引や兄弟撮影プランを利用し、単価を抑える工夫をしてきました。また、入学式・卒業式の記念写真は、写真館に頼らず学校の式典の中で撮影される公式写真や、自分のスマートフォンでの撮影だけで済ませることも多く、ここは節約しやすいポイントだと感じています。

お祝い金・お返しの慣習

七五三や入学祝いは、祖父母や親族からお祝い金をいただく機会が多く、相場としては祖父母から5千円〜3万円程度、親族から3千円〜1万円程度が一般的です。ありがたいことに、これが行事費用の一部を実質的にカバーしてくれることも多いのですが、忘れてはいけないのが「お返し」の存在です。内祝いとして、いただいた金額の1/3〜半額程度の品物を返すのが慣例とされており、これも積み上げると小さくない出費になります。4人分となると、お祝い金をいただく機会もお返しの機会も単純に4倍になるため、年間の慶事関連の出費として、あらかじめ数万円単位で見込んでおくことをおすすめします。

成人式にまつわる費用の内訳

成人式は振袖・スーツの費用だけでなく、着付け代・ヘアメイク代・前撮り代・当日の写真撮影代・食事会の費用まで合わせると、女の子の場合トータルで30万円〜50万円規模になることもあります。男の子のスーツの場合は、既製品を購入すれば3万円〜10万円程度で収まり、その後の入社式や冠婚葬祭でも使い回せるため、相対的に負担は軽くなります。この男女差も、複数の子どもを育てるうえでは資金計画に織り込んでおきたいポイントです。

兄弟間の「お下がり」で節約できるポイント

4人育児は出費がかさむ一方で、実は「使い回し」による節約効果も大きくなる場面があります。ここは1人っ子家庭にはない、複数人育児ならではのメリットだと感じています。

七五三・成人式の衣装は「購入+使い回し」が有利なケースが多い

七五三の着物は、レンタルなら1回あたり3万円〜8万円程度かかりますが、購入すると5万円〜15万円程度で、兄弟姉妹が複数いれば2〜3回使い回すことができます。同性の兄弟が複数人いる我が家では、7歳の着物を購入し、下の子にもサイズ直しをして着せることで、レンタルを繰り返すより結果的に安く済んだ経験があります。成人式の振袖についても、姉妹間でのお下がりや、親族からのお下がりを活用すれば、レンタル費用20万円〜40万円をゼロに近づけることも可能です。ただし、衣装の好みは子どもによって違うため、「必ず使い回す」と決めつけず、本人の希望も聞きながら判断するようにしています。

制服・ランドセル・学用品の使い回し

中学・高校の制服は、体型が近い兄弟であれば十分に使い回しが可能です。特に成長期前の入学であれば、上の子の制服をクリーニングして下の子に回すだけで、1着あたり数万円の節約になります。ランドセルは近年、色やデザインの好みが分かれやすく使い回しが難しい面もありますが、通学カバンや体操着、上履き入れといった小物類は問題なく使い回せることがほとんどです。

フリマアプリ・地域の譲り合いも活用する

自分の子ども同士での使い回しに加えて、近年はフリマアプリや地域の子育て支援団体を通じた「譲り合い」も選択肢のひとつです。七五三の着物や制服は、状態の良いものであればフリマアプリでも需要が高く、使い終わった後に売却して次のイベント費用に充てる、という循環をつくることもできます。買うときも売るときも相場を把握しておくと、単なる「もったいない」ではなく、行事費用全体を圧縮する具体的な手段として機能します。

使い回しの管理には「イベント台帳」が便利

僕自身は、どの衣装・道具を誰が使い、次に誰が使う予定かを簡単なメモで管理しています。4人分となると記憶だけに頼るのは危険で、「あの着物どこにしまったっけ」という探し物の時間そのものが見えないコストになります。年度初めに一度、次のイベントで使う予定の物品をリストアップしておくだけで、無駄な再購入を防げます。

行事費用を家計全体の中でどう位置づけるか

最後に、行事費用を家計全体のどこに位置づけるかという視点を整理しておきます。教育費というと、学費や塾代といった「継続的な支出」に目が向きがちですが、行事費用は性質がまったく異なります。継続的な支出は毎月ほぼ一定額が出ていくのに対し、行事費用は「特定の年に一気に発生する単発の大型支出」です。この性質の違いを混同して同じ予算枠で管理してしまうと、嵐の年に学費の支払いと行事費用の支払いが競合し、家計全体が一時的に苦しくなる原因になります。

僕は毎年、年末から年始にかけて「来年、再来年に控えている行事は何か」を家族カレンダーとは別に一覧化し、専用口座の残高と照らし合わせる時間を作るようにしています。この作業自体は30分もかかりませんが、これをやっておくかどうかで、行事費用に対する心構えがまったく違ってきます。事前に金額と時期がわかっていれば、行事費用は「突然の出費」ではなく「予定された出費」に変わり、資産形成全体の計画も乱れずに済みます。

もうひとつ意識しているのは、行事費用を「削る対象」ではなく「先に確保しておく対象」として扱うことです。家計が苦しくなると、真っ先に削られがちなのが冠婚葬祭費や記念行事の予算ですが、子どもにとって七五三や入学、成人式は人生で一度しかない節目です。だからこそ、日々の生活費や娯楽費の見直しは行っても、行事費用そのものの予算は極力削らず、その分を確保するための積立と運用の設計に力を入れる、というのが僕の基本方針になっています。

まとめ

4人の子どもを育てていると、七五三・入学・卒業・成人式といった行事は、決して「たまにあるイベント」ではなく、ほぼ毎年のように何かしらが発生し続ける「常態」だと実感しています。しかも年によっては複数のイベントが重なり、100万円を超える出費が一気に必要になることもあります。

大切なのは、平均値に惑わされず、行事ごとの相場を把握したうえで、直近数年以内に使う分は現金の専用口座で、遠い将来の分はNISAなどを使いながら時間をかけて備える、という時間軸に応じた資金の置き場所の使い分けです。加えて、写真撮影やお祝い金の慣習費用まで含めて年間の行事費用を見積もり、兄弟間の使い回しで賢く節約できる部分は積極的に活用していく。この積み重ねが、嵐の年を乗り切るための最も現実的な備えになると、僕自身の経験から感じています。

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免責事項:本記事で紹介した費用相場・シミュレーションはあくまで一般的な目安であり、地域・学校・家庭の方針によって実際の金額は大きく異なります。また、NISAなどの投資商品は元本が保証されるものではなく、運用状況によって将来の受取額が変動します。実際の資金計画や制度の利用にあたっては、最新の公的情報をご確認いただくとともに、必要に応じてファイナンシャルプランナーなど専門家にご相談ください。